6118 アイダエンジニアリング

6118
2026/07/31
時価
712億円
PER 予
15.09倍
2010年以降
赤字-79.41倍
(2010-2026年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.39-1.35倍
(2010-2026年)
配当 予
3.27%
ROE 予
4.97%
ROA 予
3.43%
資料
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有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 1 売上高の調整額はセグメント間取引高の消去額であり、セグメント利益の調整額はセグメント間取引消去に伴う調整額であり、セグメント資産の調整額はセグメント間債権債務の消去額等であり、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額はセグメント間取引消去に伴う調整額等であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2019/06/26 13:22
#2 セグメント表の脚注(連結)
上高の調整額はセグメント間取引高の消去額であり、セグメント利益の調整額はセグメント間取引消去に伴う調整額であり、セグメント資産の調整額はセグメント間債権債務の消去額等であり、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額はセグメント間取引消去に伴う調整額等であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/26 13:22
#3 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合
は、当該残価保証額)とする定額法2019/06/26 13:22
#4 固定資産売却損の注記(連結)
固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)
当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)
機械装置及び運搬具0百万円0百万円
その他0-
00
2019/06/26 13:22
#5 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)
当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)
建物及び構築物53百万円2百万円
機械装置及び運搬具185
土地-12
その他04
7124
2019/06/26 13:22
#6 固定資産除却損の注記(連結)
固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)
当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)
建物及び構築物12百万円60百万円
機械装置及び運搬具9136
その他10
23197
2019/06/26 13:22
#7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
固定資産
2019/06/26 13:22
#8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※1 固定資産の取得価額から直接控除した国庫補助金・保険金等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。
2019/06/26 13:22
#9 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2019/06/26 13:22
#10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2018年3月31日)当連結会計年度(2019年3月31日)
退職給付に係る資産△251△269
固定資産△640△1,093
その他有価証券評価差額金△2,113△1,564
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
当連結会計年度(2019年3月31日)
2019/06/26 13:22
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(ロ)投資活動によるキャッシュ・フロー
投資活動により使用した資金は1,650百万円(前連結会計年度は3,789百万円の支出)となりました。主な要因は、支出として有形及び無形固定資産の取得2,816百万円等であります。
(ハ)財務活動によるキャッシュ・フロー
2019/06/26 13:22
#12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
2019/06/26 13:22
#13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
原材料 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法
2019/06/26 13:22
#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社のソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法によっております。2019/06/26 13:22

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