建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/24 14:20

#2 担保に供している資産の注記（連結）

・担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
土地	2,204百万円	589百万円	2,204百万円	589百万円
建物及び構築物	883	174	844	172
機械装置	85	―	89	―

・担保付債務

2016/06/24 14:20

#3 設備投資等の概要

セグメントごとの設備投資の内訳は、次のとおりであります。

セグメントの名称	金額(百万円)	主な内容
エンジニアリング事業	1	現有設備の更新
化工機事業	45	建物等現有設備の更新
エネルギー・環境事業	2	現有設備の更新

(注) 金額には、無形固定資産への投資を含めて記載しております。

2016/06/24 14:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品 5～8年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 14:20