太平製作所（6342）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1370万
2009年3月31日 -66.42%: 460万
2010年3月31日 -21.04%: 363万
2011年3月31日 -68.34%: 115万
2012年3月31日 +999.99%: 1860万
2012年9月30日 -24.73%: 1400万
2012年12月31日 +50%: 2100万
2013年3月31日 ±0%: 2100万
2013年6月30日 -75%: 525万
2013年9月30日 +100%: 1050万
2013年12月31日 +50%: 1575万
2014年3月31日 +65.08%: 2600万
2014年6月30日 -75%: 650万
2014年9月30日 +100%: 1300万
2014年12月31日 +50%: 1950万
2015年3月31日 +60%: 3120万
2015年6月30日 -75%: 780万
2015年9月30日 +100%: 1560万
2015年12月31日 ±0%: 1560万
2016年3月31日 +66.67%: 2600万
2016年6月30日 -72.6%: 712万
2016年9月30日 +100%: 1425万
2016年12月31日 +50%: 2137万
2017年3月31日 +58.6%: 3390万
2017年6月30日 -74.78%: 855万
2017年9月30日 +100%: 1710万
2017年12月31日 +50%: 2565万
2018年3月31日 +105.07%: 5260万
2018年6月30日 -80.89%: 1005万
2018年9月30日 +100%: 2010万
2018年12月31日 +50%: 3015万
2026年3月31日 -68.77%: 941万

個別

2008年3月31日: 1370万
2009年3月31日 -66.42%: 460万
2010年3月31日 -21.04%: 363万
2011年3月31日 -68.34%: 115万
2012年3月31日 +999.99%: 1860万
2013年3月31日 +12.9%: 2100万
2014年3月31日 +23.81%: 2600万
2015年3月31日 +20%: 3120万
2016年3月31日 -16.67%: 2600万
2017年3月31日 +30.38%: 3390万
2018年3月31日 +55.16%: 5260万
2026年3月31日 -82.1%: 941万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料手当	163,585	177,926
役員賞与引当金繰入額	-	9,416
賞与引当金繰入額	16,749	24,591

2026/06/24 12:20

#2 会計方針に関する事項（連結）

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
ロ役員賞与引当金
役員への賞与(業績連動報酬)の支給に備えるため、役員に対する賞与(業績連動報酬)の支給見込額のうち、当連結会計年度に帰属する額を計上しております。

2026/06/24 12:20

#3 引当金明細表（連結）

(単位:千円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	58,931	56	-	58,987
役員賞与引当金	-	9,416	-	9,416
賞与引当金	60,161	99,431	60,161	99,431

2026/06/24 12:20

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
退職給付引当金	90,400	68,290
役員賞与引当金	-	2,966
賞与引当金	18,409	31,321

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2026/06/24 12:20

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
役員退職慰労引当金	821	821
役員賞与引当金	-	2,966
賞与引当金	22,523	34,920

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2026/06/24 12:20

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ取引
時価法を採用しております。2026/06/24 12:20