#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア 5年
施設利用権 15年
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/23 14:33
#2 設備投資等の概要: また、調達方法がリースによるものも区分せず記載しております。
合板機械事業においては、変電設備の更新費用4百万円、車両の更新費用2百万円、器具備品の購入1百万円を実施いたしました。木工機械事業においては、無形固定資産におけるリース資産の更新費用12百万円、機械装置の購入6百万円、クレーン増設費用4百万円、事務所改修工事1百万円、器具備品の購入1百万円を実施いたしました。住宅建材事業においては、構築物の改修費用0百万円を実施いたしました。
2023/06/23 14:33
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/06/23 14:33
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/23 14:33