- 6383
- 2026/08/28
- 時価
- 2兆1821億円
- PER 予
- 24.72倍
- 2010年以降
- 9.55-331.22倍
(2010-2025年) - PBR
- 4.26倍
- 2010年以降
- 0.51-6.62倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.57%
- ROE 予
- 17.24%
- ROA 予
- 10.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2014年3月31日
- 19億4400万
- 2015年3月31日 +59.47%
- 31億
個別
- 2014年3月31日
- 14億3900万
- 2015年3月31日 -14.25%
- 12億3400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2015/06/29 16:03
自社利用のソフトウエア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。2015/06/29 16:03
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 工具、器具及び備品 6百万円 12百万円 ソフトウエア 0百万円 0百万円 リース資産 3百万円 0百万円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。但し、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社は、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
イ 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却と同一の方法
ロ 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証のあるものについては、当該残価保証金額)とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 16:03