- 6383
- 2026/09/04
- 時価
- 2兆1502億円
- PER 予
- 24.36倍
- 2010年以降
- 9.55-331.22倍
(2010-2025年) - PBR
- 4.2倍
- 2010年以降
- 0.51-6.62倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.59%
- ROE 予
- 17.24%
- ROA 予
- 10.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 124億6000万
- 2020年3月31日 -18.68%
- 101億3300万
個別
- 2019年3月31日
- 22億5200万
- 2020年3月31日 +9.46%
- 24億6500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
のれん
…投資効果の発現する期間において均等償却
なお、重要性の乏しいものは発生年度に全額償却しております。
上記以外のもの
…定額法2020/06/29 15:09 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- ※10 当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2020/06/29 15:09
当社グループは、Daifuku North America Holding Company(DNAHC)によるWynright Corporation全株式取得により計上されたその他の無形固定資産について、DNAHCにおいて米国会計基準に基づく減損テストを実施した結果、公正価値が帳簿価額を下回ることになったため、連結上の帳簿価額と公正価値との差額を減額し、当該減少額を減損損失(807百万円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュフローが見込めないため、零と算定しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、当社及び国内連結子会社は、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/29 15:09
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/06/29 15:09
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/29 15:09