構築物（純額）

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………15～50年
機械装置及び運搬具……4～12年

2014/06/25 15:13