形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに太陽光発電設備は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物……………………15～50年
機械及び装置…………7～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、平成23年3月期以降にリースを開始したものについては、リース料総額と取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期へ利息法により配分する方法を採用しております。2016/06/28 15:15

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
主に機械及び装置の売却と建物及び構築物の除却によるものであります。
当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
土地及び建物	117,266千円	86,772千円

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#4 設備の新設、除却等の計画（連結）

平成28年3月31日現在

セグメントの名称	平成28年3月末計画金額(千円)	設備等の主な内容・目的	資金調達方法
日本	2,826,498	生産設備増強、施設改修、変電所更新、建物耐震補強など	自己資金
ヨーロッパ	143,171	物流施設新設など	同上

(注) 上記金額には消費税等は含まれておりません。
(2) 重要な設備の除却等

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに太陽光発電設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………15～50年
機械装置及び運搬具……4～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、平成23年3月期以降にリースを開始したものについては、リース料総額と取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期へ利息法により配分する方法を採用しております。2016/06/28 15:15