建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………15～50年
機械及び装置…………7～17年

2021/04/13 16:38

#2 固定資産売却損の注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
主に建物及び構築物、土地の売却によるものであります。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)

2021/04/13 16:38

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失
日本	研究施設・商品展示施設	建物及び構築物	59,955千円
		機械装置及び運搬具	8,582千円
		工具器具備品	551千円

当社は、減損会計の適用にあたり、管理会計上の区分に従って資産グルーピングを行っております。
研究施設・商品展示施設の移設の際に、既存施設を閉鎖したことに伴い、同資産の回収可能額を使用

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#4 解体撤去費用に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
主に建物及び構築物の解体撤去によるものであります。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)

2021/04/13 16:38

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物、並びに太陽光発電設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………15～50年
機械装置及び運搬具……4～17年

2021/04/13 16:38