#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注1)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、アメリカ、メキシコ、ブラジル、オーストラリア、ロシア、南アフリカ及びアラブ首長国連邦の現地法人の事業活動です。
(注2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、新規連結に伴う増加額を含んでおりません。
当連結会計年度(自2019年4月1日至2020年3月31日)
2021/04/13 16:38
#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、アメリカ、メキシコ、ブラジル、オーストラリア、ロシア、南アフリカ及びアラブ首長国連邦の現地法人の事業活動です。
(注2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、新規連結に伴う増加額を含んでおりません。2021/04/13 16:38
#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物、並びに太陽光発電設備は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物………15～50年
機械及び装置…………7～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、またリース料総額と取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期へ利息法により配分する方法を採用しております。2021/04/13 16:38
#4 固定資産売却損の注記（連結）: 固定資産売却損
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
主に建物及び構築物、土地の売却によるものであります。
当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
主に機械装置等の売却によるものであります。2021/04/13 16:38
#5 固定資産売却益の注記（連結）: 固定資産売却益
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
主に建物、工具器具備品等の売却によるものであります。
当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
主に機械装置、工具器具備品等の売却によるものであります。2021/04/13 16:38
#6 固定資産除却損の注記（連結）: 固定資産除却損
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
主に機械装置等の除却によるものであります。
当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
主に機械装置等の除却によるものであります。2021/04/13 16:38
#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: (2) 有形固定資産

2021/04/13 16:38
#8 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

2021/04/13 16:38
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 1)資産
資産は、流動資産が、26,763百万円(前連結会計年度比2.8%増)となりました。これは、主に「受取手形及び売掛金」が386百万円増加したことによるものです。固定資産は、21,338百万円(同0.9%減)となりました。これは、主に「投資有価証券」が272百万円増加した一方で、「のれん」が419百万円減少したことなどによるものです。
2)負債
2021/04/13 16:38
#10 追加情報、財務諸表（連結）: (新型コロナウィルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り)
当社では、固定資産の減損会計や繰延税金資産の回収可能性の会計上の見積りについて、財務諸表作成時において入手可能な情報に基づき実施しておりますが、新型コロナウィルス感染症による当社事業への影響については、事業や地域によってその影響や程度が異なるものの、一定期間にわたり継続すると想定しております。
2021/04/13 16:38
#11 追加情報、連結財務諸表（連結）: (新型コロナウィルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り)
当社では、固定資産の減損会計や繰延税金資産の回収可能性の会計上の見積りについて、連結財務諸表
作成時において入手可能な情報に基づき実施しておりますが、新型コロナウィルス感染症による当社事業
2021/04/13 16:38
#12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物、並びに太陽光発電設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2021/04/13 16:38
#13 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2021/04/13 16:38
#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物、並びに太陽光発電設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………15～50年
機械装置及び運搬具……4～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、またリース料総額と取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期へ利息法により配分する方法を採用しております。2021/04/13 16:38