有報情報
- #1 セグメント情報等、中間財務諸表(連結)
- (1) 売上高2018/12/25 13:21
(2) 有形固定資産
Ⅱ 当中間会計期間(自 平成30年4月1日 至 平成30年9月30日) - #2 リース取引関係、中間財務諸表(連結)
- (2) リース資産の減価償却方法2018/12/25 13:21
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載の通りである。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2018/12/25 13:21
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産減価償却累計額2018/12/25 13:21
- #5 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2018/12/25 13:21
前中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 当中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 有形固定資産 24,786千円 40,701千円 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 2018/12/25 13:21
(2) 財政状態相手先 前中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 当中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 金額(千円) 割合(%) 金額(千円) 割合(%)
当中間会計期間末の総資産は、売掛金等の増加と棚卸資産及び固定資産の減少などとの相殺により15億13百万円(前事業年度末比6百万円減)となった。負債は買掛金の減少と借入金の増加との相殺などで14億29百万円(前事業年度末比4百万円減)、純資産は中間純損失の計上により84百万円(前事業年度末比1百万円減)となった。これらによる自己資本比率に対する影響は小さく、5.6%と前事業年度末から変化はない。
新たな生産活動の取込みにより前事業年度においては総資産の拡大等変化があったが、当中間会計期間においては安定化が見られる。今後とも自己資本比率を向上させ体質強化の取り組みが必要と考える。 - #7 重要な特別損失の注記
- ※3 特別損失のうち主要な項目及び金額は次の通りである。2018/12/25 13:21
前中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 当中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 固定資産除却損 462千円 ―千円