構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月30日
- 1億2300万
- 2009年9月30日 -16.26%
- 1億300万
- 2010年9月30日 -17.48%
- 8500万
- 2011年9月30日 -16.47%
- 7100万
- 2012年9月30日 +88.73%
- 1億3400万
- 2013年9月30日 -8.21%
- 1億2300万
- 2014年9月30日 +9.76%
- 1億3500万
- 2015年9月30日 -5.93%
- 1億2700万
- 2016年9月30日 +17.32%
- 1億4900万
- 2017年9月30日 -9.4%
- 1億3500万
- 2018年9月30日 -5.93%
- 1億2700万
- 2019年9月30日 -14.17%
- 1億900万
- 2020年9月30日 +12.84%
- 1億2300万
- 2021年9月30日 +14.63%
- 1億4100万
- 2022年9月30日 -13.48%
- 1億2200万
- 2023年9月30日 -4.1%
- 1億1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法2023/12/21 13:40
ただし、建物(建物附属設備を除く)、賃貸専用有形固定資産、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産処分損の注記（連結）
- ※5 固定資産処分損は、次のとおりであります。2023/12/21 13:40
前連結会計年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 建物 140百万円 2百万円 構築物 0 - 機械及び装置 1 2 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法2023/12/21 13:40
ただし、建物(建物附属設備を除く。)、賃貸専用有形固定資産、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。