有価証券報告書-第90期(2024/10/01-2025/09/30)
① 人的資本に関する考え方・戦略
丸山グループは、社会になくてはならない企業である事を目指し、「食・水・環境」の各分野の課題解決に向け、創業以来、全従業員と歩んでまいりました。
その根本には社是「誠意をもって人と事に當ろう」があり、創業以来、脈々と全従業員に意識され事業活動を展開してまいりました。
今後、ブランドステートメントである「次の100 年を創る-All for the Future-」を実践し、より良い社会を創るためには、働き甲斐と自己成長が実感できる企業であることが必要不可欠と考えております。
当社グループでは、事業を通じたサステナビリティとして[「食・水・環境」分野の社会課題解決]と掲げ、これを支える土台のESG経営として、E:人と環境の理想的な調和
S:社会・従業員との共栄
G:ガバナンスの強化
を定義しております。
この中の[S]においては取組みテーマの一つとして、
・多様な人材の能力開発と働き甲斐を実現する
としており、これをなしうるベく、KPIを定め活動しております。(17ページ参照)
当社グループでは、中長期的な企業価値の向上には、多様な人材の活躍と能力開発を促進することが不可欠です。多様性を尊重し、従業員が持つ個性や強みを最大限に活かすことで、イノベーションを創出し、持続的な成長を実現します。人材の活性化、人材育成・教育を目的に2017年10月に人材育成委員会を発足させ、1~2カ月に1回程度の開催頻度で、体系的な従業員の育成に向けた取り組み、従業員満足度向上への施策の検討を進めています。その中でも本部毎のキャリア育成体系の確立やキャリアプランに即したコア人材育成への取り組みの具体化を進めています。
更に、働き方改革、同一労働・同一賃金、育児・介護休業などへの対応を図るため、2020年10月から人事制度改革に着手し、従業員満足度調査の結果に基づいた規程類の見直しや労働協約に関わる様々な案件について適宜、協議を進めています。具体的には、能力や会社への貢献度により賃金が決まる属人的な要素を排除した仕組みや65歳定年制、年次有給休暇の時間単位取得制度の導入など、サステナブルな成長の実現を目指しています。
② 健康経営
当社グループは、社会になくてはならない企業を目指し、「食・水・環境」の各分野の課題解決に向け、創業以来、全従業員と歩んできました。ブランドステートメントである「次の100年を創る -All for
the Future-」を実践し、より良い社会を創るには、従業員とその家族が健康で、働き甲斐を実感できることが必要不可欠と考えています。
当社グループは、健康経営を通じて従業員が長く安心して、活き活きと働き続けられる企業を目指し、従業員の健康づくりを推進しており、経済産業省と日本健康会議が共同で選出する「健康経営優良法人認定制度」の大規模法人部門で「健康経営優良法人」に2021年以降4年連続で認定されました。
・ 推進体制
代表取締役社長を健康経営推進最高責任者(CHO)とし、関連部署及び健康保険組合、産業医と連携し、健康経営に取り組んでいます。

丸山グループは、社会になくてはならない企業である事を目指し、「食・水・環境」の各分野の課題解決に向け、創業以来、全従業員と歩んでまいりました。
その根本には社是「誠意をもって人と事に當ろう」があり、創業以来、脈々と全従業員に意識され事業活動を展開してまいりました。
今後、ブランドステートメントである「次の100 年を創る-All for the Future-」を実践し、より良い社会を創るためには、働き甲斐と自己成長が実感できる企業であることが必要不可欠と考えております。
当社グループでは、事業を通じたサステナビリティとして[「食・水・環境」分野の社会課題解決]と掲げ、これを支える土台のESG経営として、E:人と環境の理想的な調和
S:社会・従業員との共栄
G:ガバナンスの強化
を定義しております。
この中の[S]においては取組みテーマの一つとして、
・多様な人材の能力開発と働き甲斐を実現する
としており、これをなしうるベく、KPIを定め活動しております。(17ページ参照)
当社グループでは、中長期的な企業価値の向上には、多様な人材の活躍と能力開発を促進することが不可欠です。多様性を尊重し、従業員が持つ個性や強みを最大限に活かすことで、イノベーションを創出し、持続的な成長を実現します。人材の活性化、人材育成・教育を目的に2017年10月に人材育成委員会を発足させ、1~2カ月に1回程度の開催頻度で、体系的な従業員の育成に向けた取り組み、従業員満足度向上への施策の検討を進めています。その中でも本部毎のキャリア育成体系の確立やキャリアプランに即したコア人材育成への取り組みの具体化を進めています。
更に、働き方改革、同一労働・同一賃金、育児・介護休業などへの対応を図るため、2020年10月から人事制度改革に着手し、従業員満足度調査の結果に基づいた規程類の見直しや労働協約に関わる様々な案件について適宜、協議を進めています。具体的には、能力や会社への貢献度により賃金が決まる属人的な要素を排除した仕組みや65歳定年制、年次有給休暇の時間単位取得制度の導入など、サステナブルな成長の実現を目指しています。
② 健康経営
当社グループは、社会になくてはならない企業を目指し、「食・水・環境」の各分野の課題解決に向け、創業以来、全従業員と歩んできました。ブランドステートメントである「次の100年を創る -All for
the Future-」を実践し、より良い社会を創るには、従業員とその家族が健康で、働き甲斐を実感できることが必要不可欠と考えています。
当社グループは、健康経営を通じて従業員が長く安心して、活き活きと働き続けられる企業を目指し、従業員の健康づくりを推進しており、経済産業省と日本健康会議が共同で選出する「健康経営優良法人認定制度」の大規模法人部門で「健康経営優良法人」に2021年以降4年連続で認定されました。
・ 推進体制
代表取締役社長を健康経営推進最高責任者(CHO)とし、関連部署及び健康保険組合、産業医と連携し、健康経営に取り組んでいます。
