構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物・構築物	16	9	6
工具器具・備品	51	42	8

(注) 1 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産及び無形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法によっております。
2 当連結会計年度については、重要性がないため記載を省略しております。

2014/06/25 12:52

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物・構築物	8～57年
機械・運搬具	4～17年
工具器具・備品	4～15年

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。

2014/06/25 12:52

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物・構築物	8～57年
機械・運搬具	4～17年
工具器具・備品	4～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2014/06/25 12:52