有価証券報告書-第123期(2025/04/01-2026/03/31)
指標及び目標
・当社は、2018年に「環境ビジョン 2050」を策定し、バリューチェーン全体で温室効果ガス排出量(Scope 1,2,3)を削減します。
・2050年温室効果ガス排出量実質ゼロをめざし、戦略経営計画「FUSION30」では以下の目標を掲げています。
■売上高あたり排出量を2022年度比で40%削減(※1)(Scope1~3)

■削減貢献量(※2)を6,000万t-CO2に拡大

※1 FUSION25から目標の置き方を変更
※2 IEC 63372に基づいて算定
・従来の環境調和製品であるインバータ機、低温暖化冷媒、ヒートポンプ暖房・給湯の普及拡大に加え、エネルギーマネジメントをはじめとしたソリューション事業の加速によって温室効果ガス排出削減を進めてまいります。
・「科学的根拠」に基づく「温室効果ガス排出削減目標」を立てることを支援・認定する国際的イニシアティブであるSBTi(Science Based Targets initiative)より、2024年2月に「短期目標」の認定を取得し、2025年8月には、2050年に向けた温室効果ガス削減目標が「ネットゼロ目標」の認定取得に至りました。
・目標の詳細と実績につきましては、当社ホームページにて開示しておりますサステナビリティレポートをご参照下さい。当該開示資料は以下のURLからご覧いただくことができます。サステナビリティレポート2026は、2026年8月頃に下記ウェブサイトに掲載予定です。
https://www.daikin.co.jp/sustainability
・当社は、2018年に「環境ビジョン 2050」を策定し、バリューチェーン全体で温室効果ガス排出量(Scope 1,2,3)を削減します。
・2050年温室効果ガス排出量実質ゼロをめざし、戦略経営計画「FUSION30」では以下の目標を掲げています。
■売上高あたり排出量を2022年度比で40%削減(※1)(Scope1~3)

■削減貢献量(※2)を6,000万t-CO2に拡大

※1 FUSION25から目標の置き方を変更
※2 IEC 63372に基づいて算定
・従来の環境調和製品であるインバータ機、低温暖化冷媒、ヒートポンプ暖房・給湯の普及拡大に加え、エネルギーマネジメントをはじめとしたソリューション事業の加速によって温室効果ガス排出削減を進めてまいります。
・「科学的根拠」に基づく「温室効果ガス排出削減目標」を立てることを支援・認定する国際的イニシアティブであるSBTi(Science Based Targets initiative)より、2024年2月に「短期目標」の認定を取得し、2025年8月には、2050年に向けた温室効果ガス削減目標が「ネットゼロ目標」の認定取得に至りました。
| 短期目標 | ネットゼロ目標 | |
| Scope1 | 2030年度までに、温室効果ガス排出量を2019年度比で46.2% 削減 | 2050年度までに、バリューチェーン全体で温室効果ガス排出量実質ゼロ |
| Scope2 | ||
| Scope3 | 2030年度までに、温室効果ガス排出量を2019年度基準年度比で営業利益(円)あたり55%削減 |
・目標の詳細と実績につきましては、当社ホームページにて開示しておりますサステナビリティレポートをご参照下さい。当該開示資料は以下のURLからご覧いただくことができます。サステナビリティレポート2026は、2026年8月頃に下記ウェブサイトに掲載予定です。
https://www.daikin.co.jp/sustainability