有価証券報告書-第115期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
2) 持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社は、次のとおりである。
3) 持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社に対する投資については、それぞれ連結純利益及び連結利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、原価法により評価している。
| 非連結子会社 | 共栄化成工業㈱及びその他13社の合計14社である。 |
| 関連会社 | ダイミクス㈱及びその他9社の合計10社である。 |
3) 持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社に対する投資については、それぞれ連結純利益及び連結利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、原価法により評価している。