- 6368
- 2026/09/11
- 時価
- 5586億円
- PER 予
- 18.47倍
- 2010年以降
- 0.08-74.48倍
（2010-2026年） - PBR
- 3.91倍
- 2010年以降
- 0.44-5.87倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.83%
- ROE 予
- 21.14%
- ROA 予
- 13.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オルガノ（6368）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8億6700万
- 2009年3月31日 -5.88%
- 8億1600万
- 2010年3月31日 -10.66%
- 7億2900万
- 2010年12月31日 +9.74%
- 8億
- 2011年3月31日 +32.75%
- 10億6200万
- 2011年6月30日 +9.32%
- 11億6100万
- 2011年9月30日 -8.01%
- 10億6800万
- 2011年12月31日 -0.37%
- 10億6400万
- 2012年3月31日 -21.71%
- 8億3300万
- 2012年6月30日 +20.77%
- 10億600万
- 2012年9月30日 -15.9%
- 8億4600万
- 2012年12月31日 -0.59%
- 8億4100万
- 2013年3月31日 -0.24%
- 8億3900万
- 2013年6月30日 +36%
- 11億4100万
- 2013年9月30日 +11.13%
- 12億6800万
- 2013年12月31日 +18.69%
- 15億500万
- 2014年3月31日 -59.4%
- 6億1100万
- 2014年6月30日 +1.47%
- 6億2000万
- 2014年9月30日 -1.45%
- 6億1100万
- 2014年12月31日 +0.98%
- 6億1700万
- 2015年3月31日 +35.82%
- 8億3800万
- 2015年6月30日 +33.77%
- 11億2100万
- 2015年9月30日 -4.91%
- 10億6600万
- 2015年12月31日 -3.85%
- 10億2500万
- 2016年3月31日 -34.05%
- 6億7600万
- 2016年6月30日 +19.97%
- 8億1100万
- 2016年9月30日 -9%
- 7億3800万
- 2016年12月31日 -1.22%
- 7億2900万
- 2017年3月31日 -15.09%
- 6億1900万
- 2017年6月30日 +54.44%
- 9億5600万
- 2017年9月30日 -9.52%
- 8億6500万
- 2017年12月31日 -19.54%
- 6億9600万
- 2018年3月31日 +1.01%
- 7億300万
個別
- 2008年3月31日
- 5億1000万
- 2009年3月31日 -10%
- 4億5900万
- 2010年3月31日 -10.46%
- 4億1100万
- 2011年3月31日 +65.94%
- 6億8200万
- 2012年3月31日 -31.23%
- 4億6900万
- 2013年3月31日 +8.74%
- 5億1000万
- 2014年3月31日 -31.57%
- 3億4900万
- 2015年3月31日 +87.97%
- 6億5600万
- 2016年3月31日 -24.7%
- 4億9400万
- 2017年3月31日 -7.29%
- 4億5800万
- 2018年3月31日 +6.11%
- 4億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 セグメント資産の調整額6,938百万円は、主に繰延税金資産、退職給付に係る資産及び長期投資資金(投資有価証券)等であります。2026/06/25 14:08
2 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント資産の調整額8,562百万円は、主に繰延税金資産、退職給付に係る資産及び長期投資資金(投資有価証券)等であります。
2 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。2026/06/25 14:08 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/25 14:08
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ④ 繰延税金資産2026/06/25 14:08
当社グループは、繰延税金資産について定期的に回収可能性を検討し、当該資産の回収が不確実と考えられる部分に対して評価性引当額を計上しております。回収可能性の判断においては、将来の課税所得見込額等を考慮して、将来の税金負担額を軽減する効果を有すると考えられる範囲で繰延税金資産を計上しております。
将来の課税所得見込額は業績等により変動するため、課税所得の見積りに影響を与える要因が発生した場合や予期しない変化などが生じた場合は、回収可能性の評価の見直しを行うため、当期純損益額が変動する可能性があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
