建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物
3年～50年
機械及び装置・車両運搬具
4年～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/04/13 14:23

#2 固定資産廃棄損に関する注記

※3 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	12百万円

2016/04/13 14:23

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額には、完全子会社7社との合併による増加額が次のとおり含まれております。
建物626百万円、構築物4百万円、機械及び装置68百万円、車両運搬具0百万円、工具、器具及び備品10百万円、土地782百万円、ソフトウエア6百万円、その他8百万円

2016/04/13 14:23

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
3年～50年
機械装置及び運搬具
4年～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/04/13 14:23