構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 15:37

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	-	△78百万円
機械装置及び運搬具	1百万円	△4百万円

(注)当連結会計年度において、同一物件の売却により発生した土地売却益と建物及び構築物売却損、機械装置及び運搬具売却損、工具、器具及び備品売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。

2019/06/27 15:37

#3 固定資産廃棄損に関する注記

※4 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	-	2百万円
機械装置及び運搬具	3百万円	6百万円

2019/06/27 15:37

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 15:37