栗田工業(6370)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 24億100万
- 2009年3月31日 -1.21%
- 23億7200万
- 2010年3月31日 +0.21%
- 23億7700万
- 2011年3月31日 -1.72%
- 23億3600万
- 2011年9月30日 +19.91%
- 28億100万
- 2012年3月31日 -13.35%
- 24億2700万
- 2012年9月30日 +13.6%
- 27億5700万
- 2013年3月31日 -14.33%
- 23億6200万
- 2013年9月30日 +18.25%
- 27億9300万
- 2014年3月31日 -19.58%
- 22億4600万
- 2014年9月30日 +17.05%
- 26億2900万
- 2015年3月31日 -14.23%
- 22億5500万
- 2015年9月30日 +21.55%
- 27億4100万
- 2016年3月31日 -13.72%
- 23億6500万
- 2016年9月30日 +13.45%
- 26億8300万
- 2017年3月31日 -12%
- 23億6100万
- 2017年9月30日 +16.14%
- 27億4200万
- 2018年3月31日 -11.74%
- 24億2000万
- 2018年9月30日 +15%
- 27億8300万
- 2019年3月31日 -9.45%
- 25億2000万
個別
- 2008年3月31日
- 12億7300万
- 2009年3月31日 +2.12%
- 13億
- 2010年3月31日 -5.54%
- 12億2800万
- 2011年3月31日 -1.47%
- 12億1000万
- 2012年3月31日 +1.49%
- 12億2800万
- 2013年3月31日 -2.69%
- 11億9500万
- 2014年3月31日 -4.02%
- 11億4700万
- 2015年3月31日 -3.05%
- 11億1200万
- 2016年3月31日 +2.07%
- 11億3500万
- 2017年3月31日 -0.35%
- 11億3100万
- 2018年3月31日 +4.95%
- 11億8700万
- 2019年3月31日 -3.45%
- 11億4600万
- 2020年3月31日 -5.76%
- 10億8000万
- 2021年3月31日 +5.74%
- 11億4200万
- 2022年3月31日 +9.98%
- 12億5600万
- 2023年3月31日 -14.25%
- 10億7700万
- 2024年3月31日 +8.17%
- 11億6500万
- 2025年3月31日 +7.04%
- 12億4700万
- 2026年3月31日 +10.02%
- 13億7200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、以下のとおりであります。2026/06/23 15:30
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬及び給料手当 9,362百万円 9,808百万円 役員賞与引当金繰入額 121百万円 129百万円 役員株式給付引当金繰入額 197百万円 163百万円 退職給付費用 △69百万円 1,273百万円 賞与引当金繰入額 714百万円 822百万円 減価償却費 2,330百万円 2,175百万円 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/23 15:30
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 30 125 30 125 賞与引当金 1,247 1,372 1,247 1,372 役員賞与引当金 121 129 121 129 製品保証引当金 688 500 688 500 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳(単位:百万円) 退職給付引当金 3,340 3,539 賞与引当金 381 432 製品保証引当金 210 157
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券
(子会社株式及び関連会社株式)
移動平均法による原価法によっております。
(その他有価証券)
市場価格のない株式等以外のもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。2026/06/23 15:30