- 6370
- 2026/08/28
- 時価
- 9412億円
- PER 予
- 17.28倍
- 2010年以降
- 12.33-61.12倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.61倍
- 2010年以降
- 0.93-2.85倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.65%
- ROE 予
- 15.13%
- ROA 予
- 9.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 1433億1800万
- 2018年3月31日 +12.37%
- 1610億4200万
個別
- 2017年3月31日
- 1487億8200万
- 2018年3月31日 +9.35%
- 1626億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2018/06/28 14:25
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2018/06/28 14:25
・有形固定資産
主として、超純水供給事業に係る配管用架台等であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 7.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2018/06/28 14:25
8.のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに加重平均償却期間流動資産 4,225 百万円 固定資産 4,092 百万円 資産合計 8,317 百万円
(1) 無形固定資産に配分された金額 733百万円 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物並びに当社が客先に設置している超純水等の供給用設備については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るもの)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 14:25 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2018/06/28 14:25
(単位:百万円) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/28 14:25
- #7 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
- 水処理薬品製造・販売会社であるフレモント・インダストリーズ,LLC買収による資産及び負債の内訳並びにフレモント・インダストリーズ,LLC株式の買収価額と取得に伴う支出(純額)との関係は次のとおりです。2018/06/28 14:25
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)流動資産 880百万円 固定資産 2,133百万円 のれん 2,096百万円
水処理薬品製造・販売会社である(株)韓水の株式追加取得により同社を連結子会社化したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに(株)韓水株式の取得価額と取得に伴う支出(純額)との関係は次のとおりです。 - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 14:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) その他有価証券評価差額金 △5,471 △6,474 固定資産圧縮積立金 △538 △537 繰延税金負債合計 △6,009 △7,011
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 14:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 減損損失 247 424 未実現固定資産売却益 250 239 連結子会社繰越欠損金 145 167 企業結合により識別された有形・無形資産 △631 △965 固定資産圧縮積立金 △538 △537 その他 △433 △76
- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は162,004百万円となり、前連結会計年度末に比べ6,074百万円増加しました。これは主に現金及び預金と有価証券を合わせた手元資金が12,264百万円減少した一方で、主に年度後半の水処理装置事業の増収に伴い売掛金が18,555百万円増加したことによるものであります。2018/06/28 14:25
固定資産は161,042百万円となり、前連結会計年度末に比べ17,724百万円増加しました。これは主に有形固定資産が11,992百万円、無形固定資産が5,695百万円それぞれ増加したことによるものであります。有形固定資産の増加は主に超純水供給事業(水処理装置事業)への設備投資によるもので、既存設備の減価償却費を大きく上回りました。また、無形固定資産の増加は韓国の持分法適用関連会社であった(株)韓水(水処理薬品事業)の株式追加取得により、のれんを5,155百万円、無形資産その他に含まれる顧客関連資産を733百万円それぞれ計上したことが主な要因であります。
② 負債82,193百万円(前連結会計年度末比11,703百万円増加) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物並びに当社が客先に設置している超純水等の供給用設備については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 4~10年
② リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るもの)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
③ 無形固定資産
定額法を採用しております。2018/06/28 14:25