有価証券報告書-第90期(2025/04/01-2026/03/31)

②戦略
当社グループは、事業環境や社会的要請の変化を踏まえ、幅広いサステナビリティ課題を抽出したうえで、リスク、機会およびインパクトの観点から検討し、マテリアリティを特定しております。特定したマテリアリティへの対応については、中期経営計画(PSV-27計画)の戦略と有機的に融合させ、その全体像をPSV-27計画における価値開拓および企業ビジョン実現の道筋として下記の図表「Value Pioneering Path」に示しています。これらの取り組みを通じ、グループが一体となって企業ビジョンの実現を目指しております。

マテリアリティとアウトプットの関係性
当事業年度においては、各施策がどのように企業価値向上につながっているのか、また、その全体像の中でマテリアリティがどのように位置づけられているのかを明確にすることを目的として、コネクティビティの整理および可視化を進めました。これにより、グループ全社および各戦略を担う部門が、自身の取り組みと上位戦略とのつながりを意識しながら施策を推進することが可能となり、戦略の実効性向上を図っております。
PSV-27計画における施策は、「利益・キャッシュフローを創出する取り組み」「持続的な成長を支える取り組み」「財務活動・株主還元の取り組み」の3つの枠組みに整理しており、このうちマテリアリティへの取り組みは、主に「持続的な成長を支える取り組み」に位置づけております。当社グループは、マテリアリティへの対応は、事業活動を通じて最終的に企業価値の向上につながるものと考えており、その成果を「ステークホルダーからの期待・信頼の獲得」「資本コストの低減」「売上拡大」「収益性向上」「資本効率性の向上」という5つのアウトプットとして整理しています。マテリアリティごとに、これらのアウトプットとの関係性を整理したものが、上記の図表(マテリアリティとアウトプットの関係性)です。
また、当社グループでは、マテリアリティへの対応のうち、特に事業活動を通じた価値創出につながる取り組みとして、CSVビジネスを中核的な位置づけとしています。CSVビジネスとは、従来と比較して節水、GHG排出削減、廃棄物の資源化または資源投入量の削減に大きく貢献する製品、技術、ビジネスモデルを指します。各CSVビジネスについては、節水貢献量などの指標ごとに環境貢献度を整理し、顧客による採用実績と組み合わせることで、具体的な環境負荷削減貢献量として算出しております。
なお、気候変動問題に関連した具体的な戦略は(3)気候変動問題への取組 ②戦略に記載しております。