日揮 HD(1963)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億8000万
- 2009年3月31日 -4.39%
- 9億3700万
- 2010年3月31日 +16.12%
- 10億8800万
- 2011年3月31日 +20.96%
- 13億1600万
- 2012年3月31日 -5.17%
- 12億4800万
- 2013年3月31日 +55.61%
- 19億4200万
- 2014年3月31日 +8.86%
- 21億1400万
- 2015年3月31日 -7.33%
- 19億5900万
- 2016年3月31日 -54.42%
- 8億9300万
- 2017年3月31日 +0.45%
- 8億9700万
- 2018年3月31日 -26.98%
- 6億5500万
- 2019年3月31日 +48.24%
- 9億7100万
- 2020年3月31日 -30.79%
- 6億7200万
- 2021年3月31日 -0.45%
- 6億6900万
- 2022年3月31日 +0.75%
- 6億7400万
- 2023年3月31日 ±0%
- 6億7400万
- 2024年3月31日 -2.37%
- 6億5800万
- 2025年3月31日 -12.92%
- 5億7300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産除く)
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、一部の連結子会社においては、海水淡水化事業関連資産等について経済的耐用年数によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(ニ)長期前払費用
定額法によっております。2025/06/27 14:37 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 下記の資産は1年内返済予定の長期借入金(618百万円)及び長期借入金(13,036百万円)に対して担保に供しております。2025/06/27 14:37
当連結会計年度(2025年3月31日)現金預金 970 百万円 原材料及び貯蔵品 167 建物及び構築物 11,968 機械、運搬具及び工具器具備品 8,889
下記の資産は1年内返済予定の長期借入金(702百万円)及び長期借入金(12,679百万円)に対して担保に供しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産除く)2025/06/27 14:37
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、一部の連結子会社においては、海水淡水化事業関連資産等について経済的耐用年数によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産除く)2025/06/27 14:37
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産除く)