レイズネクスト(6379)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 58億7699万
- 2009年3月31日 -8.45%
- 53億8029万
- 2009年12月31日 -35.93%
- 34億4698万
- 2010年3月31日 +32.48%
- 45億6641万
- 2010年6月30日 -93.59%
- 2億9269万
- 2010年9月30日 +567.8%
- 19億5463万
- 2010年12月31日 +10.95%
- 21億6868万
- 2011年3月31日 +49.69%
- 32億4639万
- 2011年6月30日 -91.86%
- 2億6429万
- 2011年9月30日 +612.36%
- 18億8269万
- 2011年12月31日 +25.13%
- 23億5580万
- 2012年3月31日 +77.93%
- 41億9164万
- 2012年6月30日 -95.74%
- 1億7868万
- 2012年9月30日 +854.34%
- 17億521万
- 2012年12月31日 -7.7%
- 15億7395万
- 2013年3月31日 +78.45%
- 28億878万
- 2013年6月30日 -99.89%
- 307万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 14億9980万
- 2013年12月31日 +29.96%
- 19億4917万
- 2014年3月31日 +30.53%
- 25億4421万
- 2014年6月30日 -98.95%
- 2670万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 17億1973万
- 2014年12月31日 +35.04%
- 23億2235万
- 2015年3月31日 +29.48%
- 30億696万
- 2018年9月30日 -18.56%
- 24億4900万
- 2019年3月31日 +113.35%
- 52億2500万
- 2019年9月30日 +59.37%
- 83億2700万
- 2020年3月31日 +47.21%
- 122億5800万
個別
- 2008年3月31日
- 57億3162万
- 2009年3月31日 -6.9%
- 53億3591万
- 2010年3月31日 -17.83%
- 43億8452万
- 2011年3月31日 -27.89%
- 31億6150万
- 2012年3月31日 +24.05%
- 39億2195万
- 2013年3月31日 -35.21%
- 25億4103万
- 2014年3月31日 -13%
- 22億1075万
- 2015年3月31日 +16.68%
- 25億7958万
- 2016年3月31日 +45.02%
- 37億4100万
- 2016年9月30日 -41.65%
- 21億8300万
- 2017年3月31日 +102.2%
- 44億1400万
- 2017年9月30日 -49.8%
- 22億1600万
- 2018年3月31日 +100.5%
- 44億4300万
- 2018年9月30日 +17.6%
- 52億2500万
- 2019年3月31日 -9.99%
- 47億300万
- 2019年9月30日 +69.74%
- 79億8300万
- 2020年3月31日 +45.05%
- 115億7900万
- 2021年3月31日 -42.74%
- 66億3000万
- 2022年3月31日 +30%
- 86億1900万
- 2023年3月31日 -14.55%
- 73億6500万
- 2024年3月31日 -8.84%
- 67億1400万
- 2025年3月31日 +20.63%
- 80億9900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/24 11:05
(注)第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー:有第1四半期連結会計期間(自 2024年4月1日至 2024年6月30日) 第2四半期連結会計期間(自 2024年7月1日至 2024年9月30日) 第3四半期連結会計期間(自 2024年10月1日至 2024年12月31日) 第4四半期連結会計期間(自 2025年1月1日至 2025年3月31日) 1株当たり四半期純利益(円) 29.23 20.13 43.76 57.52 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法の適用に関する事項
持分法を適用しない関連会社の名称等
関連会社数4社
主要な会社等の名称
茨城日鉱建設株式会社
JX金属プラント佐賀関株式会社
株式会社双葉製作所
西海エンジニアリング・サービス株式会社
持分法を適用しない理由
持分法を適用しない関連会社はいずれも、それぞれ当期純利益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しています。2025/06/24 11:05 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2021年度~2024年度の4年間は統合によるシナジー効果の創出期間であるとともに、長期ビジョン実現のための基盤づくりを行う期間と位置づけ「RAIZNEXT SYNERGY POWER」をテーマに取り組みを推進してきました。2025/06/24 11:05
「経営基盤の強化」、「メンテナンス事業の強化」、「エンジニアリング事業の強化」、「タンク事業の強化」を基本戦略とし各種施策を推進した結果、完成工事高(連結)目標1,450億円に対し実績1,573億円、営業利益(連結)目標105億円に対し実績108億円、親会社株主に帰属する当期純利益(連結)目標70億円に対し実績81億円、ROE目標8.0%に対し実績9.6%、連結配当性向目標40%以上に対し実績60.3%となり、すべての業績目標および経営指標の目標値を達成いたしました。
また、第2次中計テーマである2019年の経営統合に伴うシナジー効果については、完成工事高累計目標200億円以上に対し実績266億円、経常利益累計20億円以上に対し実績25億円と、こちらも目標を達成いたしました。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- エ 親会社株主に帰属する当期純利益2025/06/24 11:05
親会社株主に帰属する当期純利益は、前期比で8億51百万円増加の81億円となりました。
2) 経営成績に重要な影響を与える要因 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 持分法を適用しない理由2025/06/24 11:05
持分法を適用しない関連会社はいずれも、それぞれ当期純利益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しています。
3 連結子会社の事業年度等に関する事項 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)
1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
e>前連結会計年度2025/06/24 11:05 IRBANK 採用情報
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- IRBANKのブランドと文化の構築。
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