6379 レイズネクスト

6379
2026/04/28
時価
1237億円
PER 予
13.27倍
2010年以降
4.2-17.87倍
(2010-2025年)
PBR
1.41倍
2010年以降
0.67-2.06倍
(2010-2025年)
配当 予
4.55%
ROE 予
10.61%
ROA 予
6.4%
資料
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レイズネクスト(6379)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
58億7699万
2009年3月31日 -8.45%
53億8029万
2009年12月31日 -35.93%
34億4698万
2010年3月31日 +32.48%
45億6641万
2010年6月30日 -93.59%
2億9269万
2010年9月30日 +567.8%
19億5463万
2010年12月31日 +10.95%
21億6868万
2011年3月31日 +49.69%
32億4639万
2011年6月30日 -91.86%
2億6429万
2011年9月30日 +612.36%
18億8269万
2011年12月31日 +25.13%
23億5580万
2012年3月31日 +77.93%
41億9164万
2012年6月30日 -95.74%
1億7868万
2012年9月30日 +854.34%
17億521万
2012年12月31日 -7.7%
15億7395万
2013年3月31日 +78.45%
28億878万
2013年6月30日 -99.89%
307万
2013年9月30日 +999.99%
14億9980万
2013年12月31日 +29.96%
19億4917万
2014年3月31日 +30.53%
25億4421万
2014年6月30日 -98.95%
2670万
2014年9月30日 +999.99%
17億1973万
2014年12月31日 +35.04%
23億2235万
2015年3月31日 +29.48%
30億696万
2018年9月30日 -18.56%
24億4900万
2019年3月31日 +113.35%
52億2500万
2019年9月30日 +59.37%
83億2700万
2020年3月31日 +47.21%
122億5800万

個別

2008年3月31日
57億3162万
2009年3月31日 -6.9%
53億3591万
2010年3月31日 -17.83%
43億8452万
2011年3月31日 -27.89%
31億6150万
2012年3月31日 +24.05%
39億2195万
2013年3月31日 -35.21%
25億4103万
2014年3月31日 -13%
22億1075万
2015年3月31日 +16.68%
25億7958万
2016年3月31日 +45.02%
37億4100万
2016年9月30日 -41.65%
21億8300万
2017年3月31日 +102.2%
44億1400万
2017年9月30日 -49.8%
22億1600万
2018年3月31日 +100.5%
44億4300万
2018年9月30日 +17.6%
52億2500万
2019年3月31日 -9.99%
47億300万
2019年9月30日 +69.74%
79億8300万
2020年3月31日 +45.05%
115億7900万
2021年3月31日 -42.74%
66億3000万
2022年3月31日 +30%
86億1900万
2023年3月31日 -14.55%
73億6500万
2024年3月31日 -8.84%
67億1400万
2025年3月31日 +20.63%
80億9900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
第1四半期連結会計期間(自 2024年4月1日至 2024年6月30日)第2四半期連結会計期間(自 2024年7月1日至 2024年9月30日)第3四半期連結会計期間(自 2024年10月1日至 2024年12月31日)第4四半期連結会計期間(自 2025年1月1日至 2025年3月31日)
1株当たり四半期純利益(円)29.2320.1343.7657.52
(注)第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー:有
2025/06/24 11:05
#2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法の適用に関する事項
持分法を適用しない関連会社の名称等
関連会社数4社
主要な会社等の名称
茨城日鉱建設株式会社
JX金属プラント佐賀関株式会社
株式会社双葉製作所
西海エンジニアリング・サービス株式会社
持分法を適用しない理由
持分法を適用しない関連会社はいずれも、それぞれ当期純利益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しています。2025/06/24 11:05
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
2021年度~2024年度の4年間は統合によるシナジー効果の創出期間であるとともに、長期ビジョン実現のための基盤づくりを行う期間と位置づけ「RAIZNEXT SYNERGY POWER」をテーマに取り組みを推進してきました。
「経営基盤の強化」、「メンテナンス事業の強化」、「エンジニアリング事業の強化」、「タンク事業の強化」を基本戦略とし各種施策を推進した結果、完成工事高(連結)目標1,450億円に対し実績1,573億円、営業利益(連結)目標105億円に対し実績108億円、親会社株主に帰属する当期純利益(連結)目標70億円に対し実績81億円、ROE目標8.0%に対し実績9.6%、連結配当性向目標40%以上に対し実績60.3%となり、すべての業績目標および経営指標の目標値を達成いたしました。
また、第2次中計テーマである2019年の経営統合に伴うシナジー効果については、完成工事高累計目標200億円以上に対し実績266億円、経常利益累計20億円以上に対し実績25億円と、こちらも目標を達成いたしました。
2025/06/24 11:05
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
エ 親会社株主に帰属する当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益は、前期比で8億51百万円増加の81億円となりました。
2) 経営成績に重要な影響を与える要因
2025/06/24 11:05
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
持分法を適用しない理由
持分法を適用しない関連会社はいずれも、それぞれ当期純利益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しています。
3 連結子会社の事業年度等に関する事項
2025/06/24 11:05
#6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
1株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
e>前連結会計年度
2025/06/24 11:05

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