#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/07/12 11:45
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額は資産の総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2019/07/12 11:45
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動による資金収支は、681,490千円の支出(前年同期では944,655千円の支出)となりました。主な支出は、有形及び無形固定資産の取得による支出655,984千円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/07/12 11:45
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2～12年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2019/07/12 11:45
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/07/12 11:45
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～55年
機械装置及び運搬具 2～12年2019/07/12 11:45