構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 2～55年
機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/07/12 11:45

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	657千円	―千円
機械装置及び運搬具	486千円	228千円

2019/07/12 11:45

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	―千円	51千円
機械装置及び運搬具	1,033千円	1,245千円

2019/07/12 11:45

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	29,768千円	821千円
機械装置及び運搬具	659千円	905千円

2019/07/12 11:45

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2019/07/12 11:45

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

2019/07/12 11:45

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～55年
機械装置及び運搬具 2～12年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/07/12 11:45