#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)セグメント利益又は損失(△)、セグメント資産、その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
当連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: (注)セグメント利益又は損失(△)、セグメント資産、その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
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#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、動力伝動搬送関連事業における生産設備(「機械装置及び運搬具」)であります。
無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 機械及び装置 2～9年
無形固定資産
ソフトウエア
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#5 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当社グループでは、製品の生産能力及び品質の向上を図るため、2,637百万円の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産)を行いました。
日本では当社のチェーン生産設備等に1,681百万円、アジアではDAIDO SITTIPOL CO.,LTD.のチェーン生産設備等に373百万円、北米ではDAIDO CORPORATION OF AMERICAの四輪車用チェーンの一貫生産設備等に528百万円、南米ではDAIDO INDUSTRIA DE CORRENTES DA AMAZONIA LTDA.のチェーン生産設備等に101百万円の設備投資をそれぞれ実施しました。
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～9年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/28 12:58