ソフトウエア
連結
- 2019年3月31日
- 1億600万
- 2020年3月31日 +23.58%
- 1億3100万
個別
- 2019年3月31日
- 6900万
- 2020年3月31日 +1.45%
- 7000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2023/01/16 9:42
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~47年
機械及び装置 2~9年
無形固定資産
ソフトウエア
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、またリース料総額と取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期へ利息法により配分する方法を採用しております。2023/01/16 9:42 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2023/01/16 9:42
上記グループは、会社単位または管理会計上の区分別(製品別部門別)をもとに、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとに、資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) タイ国 ラヨン県 事業用資産(チェーン梱包設備) 機械装置及び運搬具、リース資産、ソフトウェア、その他 ※3 20 石川県 加賀市 事業用資産(四輪エンジンシステム部品・テンショナー製造設備) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他、ソフトウエア ※4 179 石川県 加賀市 事業用資産(EVアルミフレーム製造設備) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他 ※4 16
上記※1※2※3の事業用資産については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、短期的な業績の回復が見込めないことから、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、上記※4の事業用資産については、将来使用見込みのないことが明らかになったため、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、合計で減損損失1,957百万円を特別損失に計上しました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。2023/01/16 9:42
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ソフトウエア2023/01/16 9:42
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~14年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、またリース料総額と取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期へ利息法により配分する方法を採用しております。2023/01/16 9:42