無形固定資産
個別
- 2018年3月31日
- 1147万
- 2019年3月31日 +104.63%
- 2348万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (1) セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2019/06/28 9:02
(2) セグメント資産の調整額は、報告セグメントに帰属しない全社管理の資産であり、現金及び預金、本社有形固定資産、無形固定資産、投資有価証券等であります。
3.セグメント利益は、損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業等であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額は、報告セグメントに帰属しない全社管理の資産であり、現金及び預金、本社有形固定資産、無形固定資産、投資有価証券等であります。
3.セグメント利益は、損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/28 9:02 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/28 9:02 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/28 9:02