建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/29 16:26

#2 固定資産除却損の注記（連結）

(※6) 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	18	百万円	4	百万円
機械装置及び運搬具	0	百万円	1	百万円

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	72	百万円	-	百万円
建物	19	百万円	-	百万円
機械及び装置	0	百万円	-	百万円

担保付債務

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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