構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/29 15:27

#2 固定資産除却損の注記（連結）

(※5) 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	31	百万円
機械装置及び運搬具	14	百万円	-	百万円

2018/06/29 15:27

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2 「当期増加額」には、株式会社KATO HICOMを吸収合併したことによる増加額が、次のとおり含まれております。

建物	1,300 百万円
構築物	697 〃
機械及び装置	3,920 〃

3 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

2018/06/29 15:27

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/29 15:27