無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法

2020/06/29 11:26

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
商品及び製品、仕掛品
主として個別原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品
主として最終仕入原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	7～50年
構築物	7～50年
機械及び装置	5～12年
車輌運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	2～15年

2020/06/29 11:26

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2020/06/29 11:26