売上高

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における四半期情報等

(累計期間)	第1四半期	第2四半期	第3四半期	当連結会計年度
売上高(百万円)	60,943	125,277	190,164	249,271
税金等調整前四半期(当期)純利益(百万円)	9,142	21,612	33,032	38,527

2018/09/27 15:41

#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

「真空応用事業」は、スパッタリングターゲット材料、制御システム関連、分析機器関連などの真空を応用した製品から構成されており、これらの開発・製造・販売・保守サービスなどを行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

2018/09/27 15:41

#3 セグメント表の脚注（連結）

売上高、セグメント利益及び減価償却費の調整額は、セグメント間取引消去額であります。2018/09/27 15:41

#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

連結子会社について連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益、利益剰余金等の観点からみても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。2018/09/27 15:41

#5 事業等のリスク

①FPD、半導体及び電子部品の市場変動による影響
当社グループは、特にFPD、半導体及び電子部品などの製造工程で使われる真空装置の分野において、独自技術の開発を行って市場投入することにより、同分野におけるシェアを獲得して成長してまいりました。今や、同分野の売上は、連結売上高の5割を超えており、当社グループの主力分野となっております。その反面、当社グループの取引先であるFPDメーカー、半導体及び電子部品メーカーの設備投資の大幅な縮小が発生した場合や取引先である顧客の財務状況が悪化した場合には、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。
②研究開発による影響

2018/09/27 15:41

#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2018/09/27 15:41

#7 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

2018/09/27 15:41

#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

(5) 数値目標
中期経営計画の初年度にあたる平成30年6月期につきましては、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が当初予想を上回り、中期経営計画の最終年度(平成32年6月期)の目標営業利益を上回る結果となりました。
平成31年6月期以降も、現中期経営計画で掲げる「経営基盤の強化」や「重点戦略」などの計画骨子に変更はありませんが、計画目標値の上方修正を行い、中期経営計画最終年度(平成32年6月期)の売上高を2,650億円(150億円増)、営業利益を380億円(30億円増)といたしました。

2018/09/27 15:41

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループを取り巻くエレクトロニクス市場においては、データセンター向けサーバー需要の増加等によるメモリ需要の拡大を受け、半導体メモリメーカーにおける設備投資が増加しました。またフラットパネルディスプレイ(FPD)業界においては、テレビ用パネルの大型化、高精細化が進み、大型液晶パネル製造向けの設備投資が中国を中心として拡大、スマートフォン向け有機ELパネルの設備投資とともに高水準で推移しました。
その結果、当連結会計年度につきましては、受注高は2,429億80百万円(前年同期比75億20百万円(3.2%)増)、売上高は2,492億71百万円(同174億40百万円(7.5%)増)となりました。また、損益面では、営業利益は353億51百万円(同58億83百万円(20.0%)増)、経常利益は369億7百万円(同71億91百万円(24.2%)増)となりました。なお、繰延税金資産の回収可能性について慎重に検討した結果、当社で繰延税金資産を追加計上したことなどから、親会社株主に帰属する当期純利益は359億4百万円(同114億35百万円(46.7%)増)の大幅な増益となりました。
企業集団の事業セグメント別状況は次のとおりであります。

2018/09/27 15:41

#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との主な取引

前事業年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日)		当事業年度(自 平成29年7月1日至 平成30年6月30日)
売上高	48,078百万円		59,171百万円
仕入高	54,940		65,256

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