日機装（6376）の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 18億1200万
- 2009年3月31日 -17.66%
- 14億9200万
- 2010年3月31日 -7.31%
- 13億8300万
- 2010年12月31日 -46.71%
- 7億3700万
- 2011年3月31日 +105.43%
- 15億1400万
- 2011年6月30日 -52.84%
- 7億1400万
- 2011年9月30日 +96.22%
- 14億100万
- 2011年12月31日 -46.32%
- 7億5200万
- 2012年3月31日 +114.76%
- 16億1500万
- 2012年6月30日 -51.27%
- 7億8700万
- 2012年9月30日 +95.3%
- 15億3700万
- 2012年12月31日 -45.35%
- 8億4000万
- 2013年3月31日 +115.71%
- 18億1200万
- 2013年6月30日 -54.42%
- 8億2600万
- 2013年9月30日 +91.53%
- 15億8200万
- 2013年12月31日 -42.54%
- 9億900万
- 2014年3月31日 +107.15%
- 18億8300万
- 2014年6月30日 -53.96%
- 8億6700万
- 2014年9月30日 +88.58%
- 16億3500万
- 2014年12月31日 -49.85%
- 8億2000万
- 2015年3月31日 +99.27%
- 16億3400万
- 2015年6月30日 -50.55%
- 8億800万
- 2015年9月30日 +72.28%
- 13億9200万
- 2015年12月31日 -15.16%
- 11億8100万
- 2016年3月31日 +51.23%
- 17億8600万
- 2016年6月30日 -39.75%
- 10億7600万
- 2016年9月30日 +85.32%
- 19億9400万
- 2016年12月31日 -42.33%
- 11億5000万
- 2017年3月31日 +62.43%
- 18億6800万
- 2017年6月30日 -32.71%
- 12億5700万
- 2017年9月30日 +93.24%
- 24億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 15億6500万
- 2009年3月31日 -20.77%
- 12億4000万
- 2010年3月31日 -8.23%
- 11億3800万
- 2011年3月31日 +17.31%
- 13億3500万
- 2012年3月31日 +6.52%
- 14億2200万
- 2013年3月31日 +12.8%
- 16億400万
- 2014年3月31日 +8.1%
- 17億3400万
- 2015年3月31日 -16.61%
- 14億4600万
- 2015年12月31日 -56.43%
- 6億3000万
- 2016年12月31日 +7.46%
- 6億7700万
- 2017年12月31日 +8.42%
- 7億3400万
- 2018年12月31日 -1.63%
- 7億2200万
- 2019年12月31日 +14.82%
- 8億2900万
- 2020年12月31日 -14.48%
- 7億900万
- 2021年12月31日 -5.92%
- 6億6700万
- 2022年12月31日 +5.4%
- 7億300万
- 2023年12月31日 +5.26%
- 7億4000万
- 2024年12月31日 +2.57%
- 7億5900万
- 2025年12月31日 +14.36%
- 8億6800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- (単位:百万円)2026/03/26 10:06
おおよその割合前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料及び手当 6,217 6,459 賞与引当金繰入額 423 641 役員賞与引当金繰入額 50 50 退職給付費用 333 338
- #2 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/03/26 10:06
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 6,188 22,228 22,509 5,907 賞与引当金 759 868 759 868 役員賞与引当金 50 50 50 50 退職給付引当金 525 495 576 444 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2026/03/26 10:06
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰越欠損金 - 144 賞与引当金 339 419 未払事業税 43 22
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によっています。2026/03/26 10:06
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
