当第3四半期連結累計期間における当社グループの事業の状況は、工業部門では、エネルギー業界において原油・天然ガス生産設備向けを中心にポンプ・システム製品の受注環境は堅調に推移しました。また、航空機業界の市場環境は引き続き好調を維持しており、昨年契約した主翼の部品についても、ベトナム・ハノイ工場で予定通り出荷準備を進めています。一方、医療部門では、買収した急性血液浄化治療(CRRT)事業の新規連結による増収効果はあるものの、主力の国内向け透析装置の販売については消費税増税後の反動減の影響が想定以上に長期化しており、医療部門の売上は小幅な増加にとどまりました。
この結果、受注高は97,669百万円(対前年同四半期比11.8%増)、売上高は88,431百万円(同12.3%増)となりました。利益面では、国内向け透析装置の売上減少に加えて、Geveke社の買収関連費用や、国内生産拠点再編に伴う減価償却費、紫外線LED事業などの研究開発投資などの費用負担が先行していることもあり、営業利益は3,017百万円(同22.8%減)となり、経常利益は5,883百万円(同2.0%減)、四半期純利益は3,292 百万円(同6.1%増)となりました。
なお、足元で原油価格の低下傾向が続いていますが、この水準が長期化した場合のエネルギー業界および当社グループの事業への影響については、原油開発などの上流部門では、新規開発や生産設備増強などの投資案件の延期や見直しなどの動きが出てきますと、LEWA社やGeveke社の受注環境に悪影響を及ぼすものと懸念しています。一方で、石油化学など下流部門では、中国や欧州での景気減速による需要減少の懸念はあるものの、原油安による原材料価格の低下によって石油化学メーカーによる設備投資余地が拡大してきますと、石油化学業界向けのポンプの受注環境は改善するものと見込んでいます。
2015/02/09 13:10
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
