建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建 物 3～50年
構築物 7～50年
機械及び装置 4～8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。2019/03/29 10:38

#2 固定資産売却益の注記

(単位:百万円)

	前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)	当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物	△105	-
機械及び装置	-	0

(注) 前事業年度において、建物及び土地が一体となった固定資産を売却した際、建物部分については売却損、土地 部分については売却益が発生しているため、売却損益を通算して固定資産売却益に計上しています。

2019/03/29 10:38

#3 固定資産除却損の注記

(単位:百万円)

	前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)	当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物	27	4
構築物	0	10

2019/03/29 10:38

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

(単位:百万円)

	前事業年度(2017年12月31日)	当事業年度(2018年12月31日)
建物	504	597
機械及び装置	182	217

2019/03/29 10:38

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/03/29 10:38