建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 190億5100万
- 2015年3月31日 -6.18%
- 178億7300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2015/06/24 11:44
主として通信カラオケ事業における店舗内設備、カラオケ機器(「建物及び構築物」、「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- (注)1. 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、無形固定資産の合計であります。2015/06/24 11:44
2. *1:ブラザーロジテック㈱へ貸与中の建物及び構築物368百万円を含んでおります。
*2:建物及び構築物の[ ]は、賃貸中のものを内書しております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 主に定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。2015/06/24 11:44
建物 3~50年
機械及び装置 4~12年 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2015/06/24 11:44
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 14百万円 87百万円 機械装置及び運搬具 55 25 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2015/06/24 11:44
(注)当連結会計年度における固定資産売却益は、主に賃貸用物件として所有していた一部の土地及び建物の売却によるものであります。前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 6百万円 476百万円 土地 ― 15,972 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/24 11:44
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 131百万円 353百万円 機械装置及び運搬具 185 71 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/24 11:44
当社グループは事業用資産について管理会計上の区分ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事業用資産 建物及び構築物工具、器具及び備品土地有形固定資産のその他のれん無形固定資産のその他投資その他の資産のその他 愛知県名古屋市他
事業用資産についてWeb会議システムにおいて、当初想定した収益が見込めなくなったことなどから2,121百万円(投資その他の資産のその他807百万円、のれん796百万円、無形固定資産のその他246百万円、建物及び構築物185百万円、有形固定資産のその他51百万円、土地32百万円、工具、器具及び備品2百万円)の減損損失を特別損失に計上しました。 - #8 経営上の重要な契約等
- ③譲渡資産の種類2015/06/24 11:44
土地及び建物
④譲渡の時期 - #9 設備の新設、除却等の計画(連結)
- (1)重要な設備の新設2015/06/24 11:44
(注)1. 金額には消費税等を含みません。セグメントの名称 平成28年3月期計画金額(百万円) 設備等の主な内容・目的 資金調達方法 工業用部品 4,400 減速機、歯車の生産設備 自己資金 その他事業及び全社 3,500 IT関連投資及び建物の新築・改修など 自己資金 合計 39,800
2. 各セグメントの主な設備投資計画の内容は、次の通りであります。 - #10 設備投資等の概要
- 工業用部品事業の2,839百万円の主な内容は、子会社における減速機、歯車関連の生産設備であります。2015/06/24 11:44
その他事業及び全社の3,958百万円の主な内容は、建物の新築及び改修、情報システム関連の投資であります。
また、当連結会計年度において、生産能力に重要な影響を及ぼす設備の除却、売却はありません。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 4~12年
工具、器具及び備品 2~20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。なお、償却年数については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/24 11:44