#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、産業機器事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び、全事業におけるコンピュータ関連機器等(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウェアであります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/02/13 9:48
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 2023/02/13 9:48
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当社グループの当連結会計年度末の総資産は、50,657百万円(前期比352百万円減)となりました。
資産の部では、流動資産が受取手形及び売掛金の減少等により、22,689百万円(前期比226百万円減)となりました。固定資産は有形及び無形固定資産の減価償却等により27,967百万円(前期比125百万円減)となりました。
負債の部では、有利子負債の削減に努めたこと等により、24,783百万円(前期比1,052百万円減)となりました。
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 5～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/02/13 9:48