- 6440
- 2026/09/11
- 時価
- 215億円
- PER 予
- 14.23倍
- 2009年以降
- 赤字-44.19倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.64倍
- 2009年以降
- 0.29-5.3倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.08%
- ROE 予
- 4.48%
- ROA 予
- 1.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
セグメント間の内部売上高又は振替高
連結
- 2012年12月31日
- 11億4000万
- 2013年12月31日 -19.82%
- 9億1400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2014/03/28 14:17
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格等を勘案して決定しております。
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平成25年1月1日以後に取得した有形固定資産については、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更したため、報告セグメントの減価償却の方法を改正後の法人税法に基づく方法に変更しております。 - #2 他勘定振替高に関する注記
- ※2 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。2014/03/28 14:17
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格等を勘案して決定しております。
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平成25年1月1日以後に取得した有形固定資産については、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更したため、報告セグメントの減価償却の方法を改正後の法人税法に基づく方法に変更しております。
これによる当連結会計年度のセグメント利益に与える影響は軽微であります。2014/03/28 14:17 - #4 製造原価明細書(連結)
- (注) 1 原価計算の方法は、総合原価計算であり、製造原価を要素別・部門別に集計しております。製品及び仕掛品の期中受入払出については、標準原価により計上し、期末において原価差額を調整配賦し、製品及び仕掛品を実際原価に修正しております。2014/03/28 14:17
2 他勘定振替高の内訳