建物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法により償却しております。但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づく3年均等償却によっております。

2016/03/30 13:07

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	42百万円	11百万円
機械装置及び運搬具	10 〃	30 〃

2016/03/30 13:07

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	12,683百万円	3,816百万円
機械装置及び運搬具	975 〃	808 〃

上記資産のうち財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	3,127百万円	2,969百万円
機械装置及び運搬具	329 〃	287 〃

(2) 担保付債務は、以下のとおりであります。

2016/03/30 13:07

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は主として定額法によっております。

2016/03/30 13:07