有価証券報告書-第101期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法により償却しております。但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づく3年均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物、構築物	3～50年
機械及び装置、車両運搬具	2～15年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法により償却しております。
なお、自社利用のソフトウェアは利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。