固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 329億6100万
- 2015年12月31日 -1.94%
- 323億2300万
個別
- 2014年12月31日
- 549億1100万
- 2015年12月31日 -5.22%
- 520億4200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額488百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での管理部門に係る減価償却費であります。2016/03/30 13:07
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額286百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (3)減価償却費の調整額447百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での管理部門に係る減価償却費であります。2016/03/30 13:07
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額315百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での設備投資額であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2016/03/30 13:07
有形固定資産
主として、縫製機器事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び金型(工具、器具及び備品)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2016/03/30 13:07
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)機械装置及び運搬具 11百万円 9百万円 工具、器具及び備品 9 〃 12016/03/30 13:07 - #6 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物及び構築物 42百万円 11百万円 機械装置及び運搬具 10 〃 30 〃 工具、器具及び備品 19 〃 17 〃 その他 10 〃 2016/03/30 13:07 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 担保に供している資産は、以下のとおりであります。2016/03/30 13:07
上記資産のうち財団抵当に供している資産前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 土地 5,546 〃 2,402 〃 無形固定資産 331 〃 313 〃 投資有価証券 1,994 〃 2,010 〃
- #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産2016/03/30 13:07
- #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※1 有形固定資産の減価償却累計額2016/03/30 13:07
(注) 減損損失累計額については、減価償却累計額に含めて表示しております。前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 41,626 百万円 41,674 百万円 - #10 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2016/03/30 13:07
(単位:百万円)- #11 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
当連結会計年度に会社分割(吸収分割)によりソニー株式会社及びその子会社であるソニーイーエムシーエス株式会社から承継した資産及び負債の主な内訳は次のとおりであります。2016/03/30 13:07
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)固定資産 762百万円 資産合計 762百万円 流動負債 62百万円 負債合計 62百万円
該当事項はありません。- #12 減損損失に関する注記(連結)
回収可能価額は正味売却価額により測定しており、事業用資産については零として評価しております。2016/03/30 13:07
減損損失の内訳は、機械装置及び運搬具12百万円、工具、器具及び備品5百万円及び無形固定資産14百万円であります。- #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/03/30 13:07
① 有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。IRBANK 採用情報
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