減価償却費
連結
- 2021年3月31日
- 2100万
- 2022年3月31日 +233.33%
- 7000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2022/06/28 15:05
前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 退職給付費用 144 百万円 98 百万円 減価償却費 146 百万円 144 百万円 研究開発費 1,630 百万円 1,753 百万円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/28 15:05
(注)1 評価性引当額の変動の主な内容は、繰延税金資産の回収可能性を見直した結果、回収不能と判断した将来一時差異と税務上の繰越欠損金について評価性引当額を計上したことによるものであります。前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △2 百万円 △2 百万円 在外子会社減価償却費 △158 百万円 △45 百万円 在外子会社剰余金税効果 △81 百万円 △104 百万円
(注)2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2022/06/28 15:05
(営業活動によるキャッシュ・フロー)通期 増減 2021年3月期 2022年3月期
営業活動の結果により得られた資金は、64億98百万円の収入(前年同期は43億58百万円の収入)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益が28億94百万円となり、減価償却費が41億59百万円あったこと、仕入債務が8億38百万円増加したこと、棚卸資産が13億28百万円増加したこと等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書関係)2022/06/28 15:05
前事業年度まで「営業外費用」の「その他」に含めておりました「コミットメントフィー」及び「貸与資産減価償却費」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた135百万円は、「コミットメントフィー」40百万円、「貸与資産減価償却費」31百万円、「その他」63百万円として組み替えております。 - #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた114百万円は、「補助金収入」37百万円、「その他」76百万円として組み替えております。2022/06/28 15:05
また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「貸与資産減価償却費」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた113百万円は、「貸与資産減価償却費」31百万円、「その他」82百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)