四半期報告書-第119期第2四半期(平成26年7月1日-平成26年9月30日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
前第2四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年9月30日)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、商品等の販売事業を含んでいる。
2 セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致している。
2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(のれんの金額の重要な変動)
自動車関連製品事業において、当第2四半期連結会計期間にエヌティー ピストンリング インドネシア社の株式を少数株主より取得し、完全子会社としている。なお、当該事象によるのれんの増加額は、当第2四半期連結累計期間においては93百万円である。
当第2四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、商品等の販売事業を含んでいる。
2 セグメント利益又は損失の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致している。
2 報告セグメントの変更等に関する事項
(会計方針の変更)に記載の通り、第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更している。なお、当該変更による影響は軽微である。
3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
重要性が乏しいため、記載を省略している。
【セグメント情報】
前第2四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年9月30日)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
| 報告セグメント | その他 (注1) | 合計 | 調整額 | 四半期連結損益計算書 計上額 (注2) | |||
| 自動車関連製品事業 | 舶用・その他の製品事業 | 計 | |||||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 22,357 | 757 | 23,114 | 2,196 | 25,311 | - | 25,311 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - | - | - |
| 計 | 22,357 | 757 | 23,114 | 2,196 | 25,311 | - | 25,311 |
| セグメント利益 | 815 | 86 | 902 | 22 | 924 | - | 924 |
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、商品等の販売事業を含んでいる。
2 セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致している。
2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(のれんの金額の重要な変動)
自動車関連製品事業において、当第2四半期連結会計期間にエヌティー ピストンリング インドネシア社の株式を少数株主より取得し、完全子会社としている。なお、当該事象によるのれんの増加額は、当第2四半期連結累計期間においては93百万円である。
当第2四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
| 報告セグメント | その他 (注1) | 合計 | 調整額 | 四半期連結損益計算書 計上額 (注2) | |||
| 自動車関連製品事業 | 舶用・その他の製品事業 | 計 | |||||
| 売上高 | |||||||
| 外部顧客への売上高 | 21,758 | 1,141 | 22,899 | 2,298 | 25,198 | - | 25,198 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | - | - | - | - | - | - | - |
| 計 | 21,758 | 1,141 | 22,899 | 2,298 | 25,198 | - | 25,198 |
| セグメント利益又は 損失(△) | 1,079 | 30 | 1,109 | △6 | 1,103 | - | 1,103 |
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、商品等の販売事業を含んでいる。
2 セグメント利益又は損失の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致している。
2 報告セグメントの変更等に関する事項
(会計方針の変更)に記載の通り、第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更している。なお、当該変更による影響は軽微である。
3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
重要性が乏しいため、記載を省略している。