有価証券報告書-第82期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、流動資産の「受取手形」に含めておりました「電子記録債権」は金額的重要性が増したことから、当事業年度より区分掲記をしております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において流動資産の「受取手形」に表示しておりました321百万円は「受取手形」68百万円、「電子記録債権」253百万円として組み替えをしております。
(損益計算書)
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めておりました「技術指導費用」は金額的重要性が増したことから、当事業年度より区分掲記をしております。
この結果、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「その他」に表示しておりました120百万円は「技術指導費用」27百万円、「その他」92百万円として組み替えを行っております。
前事業年度において、特別損失の「その他」に含めておりました「固定資産除却損」は金額的重要性が増したことから、当事業年度より区分掲記しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において特別損失の「その他」に表示しておりました108百万円は「固定資産除却損」33百万円、「その他」74百万円として組み替えを行っております。
(貸借対照表)
前事業年度において、流動資産の「受取手形」に含めておりました「電子記録債権」は金額的重要性が増したことから、当事業年度より区分掲記をしております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において流動資産の「受取手形」に表示しておりました321百万円は「受取手形」68百万円、「電子記録債権」253百万円として組み替えをしております。
(損益計算書)
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めておりました「技術指導費用」は金額的重要性が増したことから、当事業年度より区分掲記をしております。
この結果、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「その他」に表示しておりました120百万円は「技術指導費用」27百万円、「その他」92百万円として組み替えを行っております。
前事業年度において、特別損失の「その他」に含めておりました「固定資産除却損」は金額的重要性が増したことから、当事業年度より区分掲記しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において特別損失の「その他」に表示しておりました108百万円は「固定資産除却損」33百万円、「その他」74百万円として組み替えを行っております。