無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

5 減価償却費の調整額△567百万円はセグメント間取引消去額です。
6 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△282百万円はセグメント間取引消去額です。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2015/06/24 13:32

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、鋼球の製造・販売事業、機械設備製造事業及び液晶パネル用露光装置などのシステム関連製品の製造・販売事業等を含んでいます。
2 セグメント利益の調整額△8,531百万円には、セグメント間取引消去30百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△8,562百万円が含まれています。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない親会社本社の総務部門等管理部門に係る費用です。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
4 セグメント資産の調整額198,855百万円には、セグメント間取引消去△6,453百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産205,309百万円が含まれています。全社資産は、主に親会社本社の余剰運用資金(現金・預金及び有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)です。
5 減価償却費の調整額△499百万円はセグメント間取引消去額です。
6 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△477百万円はセグメント間取引消去額です。2015/06/24 13:32

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

1 リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額

	(単位:百万円)
工具、器具及び備品	17	9	7
無形固定資産	9	3	6
合計	791	360	430

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しています。

	(単位:百万円)
工具、器具及び備品	9	4	4
無形固定資産	9	4	4
合計	459	314	145

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しています。

2015/06/24 13:32

#4 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)及び無形固定資産(リース資産を除く)は定額法です。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2015/06/24 13:32

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 20年から50年
機械装置及び運搬具 3年から12年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法です。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が会計基準適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/06/24 13:32