NTN（6472）の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 83億4000万
- 2009年3月31日 -46.61%
- 44億5300万
- 2010年3月31日 +39.79%
- 62億2500万
- 2011年3月31日 -1.49%
- 61億3200万
- 2012年3月31日 -28.98%
- 43億5500万
- 2013年3月31日 +69.39%
- 73億7700万
- 2014年3月31日 +7.79%
- 79億5200万
- 2015年3月31日 +39.11%
- 110億6200万
- 2016年3月31日 -19.3%
- 89億2700万
- 2017年3月31日 -5.85%
- 84億500万
- 2018年3月31日 -0.33%
- 83億7700万
個別
- 2008年3月31日
- 35億200万
- 2009年3月31日 -40.12%
- 20億9700万
- 2010年3月31日 +37.53%
- 28億8400万
- 2011年3月31日 -15.43%
- 24億3900万
- 2012年3月31日 -4.22%
- 23億3600万
- 2013年3月31日 +44.61%
- 33億7800万
- 2014年3月31日 -36.53%
- 21億4400万
- 2015年3月31日 -21.83%
- 16億7600万
- 2016年3月31日 +19.69%
- 20億600万
- 2017年3月31日 +12.96%
- 22億6600万
- 2018年3月31日 +2.43%
- 23億2100万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/17 14:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、売上債権等の貸倒損失に備えて、回収不能となる見込額を貸倒引当金として計上しております。将来、顧客の財務状況が悪化し支払能力が低下した場合には、引当金の追加計上又は貸倒損失が発生する可能性があります。2026/06/17 14:30
3) 繰延税金資産の回収可能性の評価
当社グループは、繰延税金資産の回収可能性を評価するに際して、将来の課税所得を合理的に見積もっております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するため、その見積額が減少した場合は繰延税金資産が減額され、税金費用が計上される可能性があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
