機械装置及び運搬具(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1561億9100万
- 2009年3月31日 +7.71%
- 1682億3400万
- 2010年3月31日 -11.42%
- 1490億1700万
- 2011年3月31日 -11.84%
- 1313億7500万
- 2012年3月31日 -1.42%
- 1295億1600万
- 2013年3月31日 +18.52%
- 1534億9600万
- 2014年3月31日 +6.56%
- 1635億6000万
- 2015年3月31日 +0.24%
- 1639億5300万
- 2016年3月31日 -5.53%
- 1548億9400万
- 2017年3月31日 -6.84%
- 1443億100万
- 2018年3月31日 -0.73%
- 1432億4600万
- 2019年3月31日 -9.7%
- 1293億4900万
- 2020年3月31日 -16.23%
- 1083億5200万
- 2021年3月31日 +3.52%
- 1121億6400万
- 2022年3月31日 +9.31%
- 1226億700万
- 2023年3月31日 -3.54%
- 1182億7200万
- 2024年3月31日 +4.68%
- 1238億500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2024/06/26 14:05
主として従業員寮(建物及び構築物)、環境・省エネ等設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具)、海外子会社の不動産等(建物及び構築物、機械装置、土地)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 建物及び構築物 10~50年2024/06/26 14:05
機械装置及び運搬具 5~12年
(b)無形固定資産(リース資産除く) - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等の受入による圧縮記帳額は次のとおりです。連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2024/06/26 14:05
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 402 百万円 336 百万円 機械装置及び運搬具 143 83 土地 773 773 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額4,168百万円を、前連結会計年度においては、1,609百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。正味売却価額は、不動産鑑定評価基準等に基づき算定しております。また、使用価値は各事業区分単位で将来キャッシュ・フローに対して主に11%(税引後)の割引率を使用して算出しています。2024/06/26 14:05
場所 用途 種類 減損損失(百万円) 前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 日本 製造設備他 建物及び構築物機械装置及び運搬具土地建設仮勘定有形固定資産(その他)無形固定資産 27778995-34- 94641,694152352 欧州 製造設備他 建物及び構築物機械装置及び運搬具 -- 154612 アジア他 製造設備他 建物及び構築物機械装置及び運搬具 411- 688352 合計 1,609 4,168 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 1)財政状態の分析2024/06/26 14:05
流動資産は前連結会計年度末に比べ33,904百万円(6.4%)増加し、562,928百万円となりました。これは主に商品及び製品の増加19,408百万円、現金及び預金の増加18,377百万円、受取手形及び売掛金の減少9,206百万円によります。固定資産は前期末に比べ6,522百万円(1.9%)増加し、347,324百万円となりました。これは主に機械装置及び運搬具の増加5,533百万円、繰延税金資産の増加3,117百万円、退職給付に係る資産の増加2,992百万円、無形固定資産の減少4,458百万円、投資有価証券の減少3,164百万円によります。この結果、総資産は前連結会計年度末に比べ40,425百万円(4.6%)増加し、910,252百万円となりました。
流動負債は前連結会計年度末に比べ9,168百万円(2.5%)減少し、359,906百万円となりました。これは主に短期借入金の減少36,229百万円、未払費用などのその他の増加11,135百万円、1年内償還予定の社債の増加10,000百万円によります。固定負債は前期末に比べ6,196百万円(2.4%)増加し、269,523百万円となりました。これは主に転換社債型新株予約権付社債の増加22,084百万円、退職給付に係る負債の減少13,285百万円によります。この結果、負債合計は前連結会計年度末に比べ2,972百万円(0.5%)減少し、629,430百万円となりました。