NTN(6472)の当期純損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 274億3100万
- 2009年3月31日
- -89億8500万
- 2010年3月31日
- -20億1400万
- 2011年3月31日
- 143億9900万
- 2012年3月31日 -58.38%
- 59億9300万
- 2013年3月31日
- -141億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 174億8600万
- 2009年3月31日
- -97億7800万
- 2010年3月31日
- -64億3000万
- 2011年3月31日
- 14億4700万
- 2012年3月31日
- -3億2400万
- 2013年3月31日 -999.99%
- -145億200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/17 14:30
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 29.9% (調整)
当社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ※ Safety(安全)、Quality(品質)、Compliance(法令遵守)、Cost(コスト)&Cash(キャッシュ)、Delivery(納期)&Development(開発)2026/06/17 14:30
当期の売上高は826,344百万円(前連結会計年度比0.1%増)となりました。損益につきましては、規模減の影響などはありましたが、営業利益は売価転嫁や変動費の削減などにより31,034百万円(前連結会計年度比35.2%増)となりました。経常利益は、円安の影響で為替差損益が改善したことなどにより23,484百万円(前連結会計年度比124.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は、日本セグメントの税効果の影響などにより12,871百万円(前連結会計年度は23,801百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
なお、営業利益の主な増減要因は、以下のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/17 14:30
(注) 1.当社は「役員報酬BIP信託」が保有する当社株式を連結財務諸表において自己株式として計上しております。これに伴い、「1株当たり純資産額」の算定上、当該信託が保有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(前連結会計年度2,186千株、当連結会計年度2,173千株)。また、「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)」の算定上、当該信託が保有する当社株式を期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(前連結会計年度1,527千株、当連結会計年度2,177千株)。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 439.89 円 499.40 円 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △44.90 円 23.40 円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 - 円 - 円
2.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。