6472 NTN

6472
2024/04/24
時価
1698億円
PER 予
18.82倍
2010年以降
赤字-113.32倍
(2010-2023年)
PBR
0.7倍
2010年以降
0.35-1.87倍
(2010-2023年)
配当 予
3.13%
ROE 予
3.73%
ROA 予
1%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本

【期間】

連結

2013年9月30日
115億7500万
2014年9月30日 +2.25%
118億3500万
2015年9月30日 +15.07%
136億1800万
2016年9月30日 -95.45%
6億1900万
2017年9月30日 +412.44%
31億7200万
2018年9月30日 -87.58%
3億9400万
2019年9月30日
-16億9500万
2020年9月30日 -530.21%
-106億8200万
2021年9月30日
20億2500万
2022年9月30日 +287.11%
78億3900万
2023年9月30日 -46.65%
41億8200万

有報情報

#1 その他の新株予約権等の状況(連結)
7.各本新株予約権の一部行使はできない。
8.(1)組織再編等が生じた場合、当社は、承継会社等(以下に定義する。)をして、本新株予約権付社債の要項に従って、本新株予約権付社債の主債務者としての地位を承継させ、かつ、本新株予約権に代わる新たな新株予約権を交付させるよう最善の努力をするものとする。但し、かかる承継及び交付については、(ⅰ)その時点で適用のある法律上実行可能であり、(ⅱ)そのための仕組みが既に構築されているか又は構築可能であり、かつ、(ⅲ)当社又は承継会社等が、当該組織再編等の全体から見て不合理な(当社がこれを判断する。)費用(租税を含む。)を負担せずに、それを実行することが可能であることを前提条件とする。かかる場合、当社は、また、承継会社等が当該組織再編等の効力発生日において日本の上場会社であるよう最善の努力をするものとする。本(1)記載の当社の努力義務は、当社が本新株予約権付社債の受託会社(以下「受託会社」という。)に対して承継会社等が、当該組織再編等の効力発生日において、理由の如何を問わず、日本の上場会社であることを当社は予想していない旨の証明書を当社が受託会社に対して交付した場合には、適用されない。
「承継会社等」とは、組織再編等における相手方であって、本新株予約権付社債及び/又は本新株予約権に係る当社の義務を引き受ける会社をいう。
2023/11/06 15:44
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日) (単位:百万円)
日本米州欧州アジア他合計
95,517118,57071,98085,632371,702
当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日) (単位:百万円)
日本米州欧州アジア他合計
104,665133,22084,16887,592409,647
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2023/11/06 15:44